情報ネットワークの威力

このようなユーロダラー取引の特徴は、ロンドン支店がポンド建てＣＤを発行してポンド資金を調達した場合と比べればわかりやすい。この場合、邦銀ロンドン支店のバランスシートは、貸方にはＣＤ発行額が、借方にはその運用先（貸付ナ証券や現金）が記されて終わる。ニューヨークのドルロ座との連携は必要ないわけである。国際金融市場という点ではロンドンもニューヨークも同一だが、ユーロダラー取引にロンドンが優先するかぎり、ドル決済の要であるニューヨーク口座を抜きにしてはロンドンのドルービジネスは完結しない。その意味では、ニューヨークこそがドルシステムの中枢機能をもち、ロンドンはそれに付随する役割を果たしてきたと言うことができるだろう。貸借機能と決済機能の分離である。その結果として、ロンドンの対米債権、在米銀行の対英債務の増大となったわけである。そして、先に見たように、在米銀行の対外債務の相当部分が、なぜ同一銀行内部の債務だったのかも理解することができる。

カナダーヨーク大学のスティーヴンーギルは、「トランスナショナルなヘゲモニー」や「文化帝国主義」としてのアメリカ的思考様式の浸透度を根拠に、アメリカ覇権後退論を批判する（『地球政治の再構築』）。一例としてギルは、「日米欧三極委員会」をとりあげ、そこに集結する国際派の人脈が、経済的のみならず、政治的にも文化的にも世界を主導しているという局面を重視し、また、自由主義的世界秩序というアメリカのビジネスと調和する調査や研究には、アメリカの財団による資金提供がつきやすい、と言う。現実に、ロンドン大学の社会科学研究へのアメリカの財団による援助が一九三〇年代以来続いてきた事実を指摘している。

いまや、情報とそれを解釈する能力、そしてそれを世界中に伝える活字媒体や映像媒体こそが重要であり、それらを通してアメリカ的バイアスのかかった「市場主義」というイメージが世界中に流れる。そして、マイクロソフト社に主導されるブ／ピューター・ソフト上を、インターネットという箱を用いて、あるいは「権威」あるメディアや映像メディアを通じて、世界中を閑歩している。情報といえば新奇なイメージがするものの、要するにデータや事実に関する思考様式であり、コンピューター・ネットワークの威力を借りて、モダンで権威あるイメージに粉飾され、世界中を駆け回っている。

そして、これら情報はたんなる無機質なＪンピューターのみならず、アメリカの大学・大学院を媒介にした人脈にも担われている。人と人とのコミュニケーションの重要性はコンピューター時代になっても、けっして小さくない。その上うなアメリカ的思考様式が拡大する理由は、ギルが言うように、「外国から人びとを惹きつけ吸収しながら、アメリカの生活様式の基本原則に服従させ続ける見事な能力にある」からである。

九六年にトロントで出会った大学院生は、職探しをしていたが、面接先が昨日はニューヨーク、明日はロンドンで、今日は「日本から来たプロフエッサーがどんな話をするのか聞きにきた」と言っていた。このような大西洋にまたがる人脈の交流はかなりポピュラーで、オーストラリアやニュージーランドから、そしてもちろんアメリカからトロントに留学する学生も、さらには類似の経歴をもった教授陣も多く、アングロサクソンーネットワークは人脈を通じて、多国籍の話題を日常的な会話にする。